「500万円で家を建てられないだろうか」と考えている方もいるのではないでしょうか。
結論からいうと、建物本体だけであれば条件によって500万円前後に抑えられるケースはありますが、土地代や付帯工事費、諸費用まで含めて500万円以内で一般的な新築住宅を建てるのは非常に難しいのが現実です。
特に「500万円の家」という価格を見るときは、どこまでの費用が含まれているのか確認することが重要です。
この記事では、500万円で建てられる家の広さや間取り、土地あり・土地なしでの違い、建物本体以外に必要になる費用まで分かりやすく解説します。
500万円で家は建てられる?
500万円で家を建てられるかどうかは、**「500万円に何を含めるのか」**によって大きく変わります。
住宅を建てるために必要なお金は、建物本体の工事費だけではありません。
一般的には、
・建物本体の工事費
・土地代
・地盤改良や給排水などの付帯工事費
・外構工事費
・登記や住宅ローンなどの諸費用
などが必要になります。
そのため、広告などで「500万円台から」と表示されている住宅があっても、実際に住み始められる状態まで500万円という意味とは限りません。
まずは本体価格と総額を分けて考えることが大切です。
土地ありなら500万円で家を建てられる?
すでに土地を所有している場合は、土地を購入する必要がないため、土地なしの場合より500万円という予算に近づきます。
ただし土地があったとしても、
・地盤改良
・上下水道の引き込み
・電気工事
・外構工事
・各種申請
・登記費用
などが必要になる場合があります。
さらに、住宅として一定の広さや断熱性能、設備を求めれば建築費も増えていきます。
そのため、土地を持っている=500万円だけで新築住宅が完成する、というわけではありません。
土地なしで総額500万円はかなり難しい
土地を所有していない場合は、建物とは別に土地を購入する必要があります。
土地代に加えて仲介手数料や登記などの費用も発生するため、土地と建物を合わせて総額500万円以内にするのは、一般的な新築住宅では現実的とはいえません。
予算をできるだけ抑えたい場合は、新築だけでなく中古住宅やリフォームなども含めて比較した方が選択肢は広がります。
500万円で建てるならどんな家になる?
建物本体を500万円前後まで抑える場合、住宅の広さや設備、間取りなどには大きな制限が出てきます。
考えられるのは、必要なものを最小限にしたコンパクトな住宅です。
コンパクトな平屋
候補の一つが、小さな平屋です。
部屋数を減らし、廊下などのスペースを最小限にすることで建築面積を抑えます。
一人暮らしや二人暮らし、セカンドハウスなど、必要な居住スペースが小さい場合には検討しやすい選択肢です。
一方で、将来的に家族が増える可能性がある場合には、部屋数や収納が不足する可能性があります。
シンプルな間取り
住宅価格を抑えるには、建物の形や間取りをシンプルにすることも重要です。
例えば、
・凹凸の少ない建物にする
・廊下を減らす
・水回りをまとめる
・部屋数を減らす
・設備のグレードを調整する
などの方法があります。
ただし、価格を下げることだけを目的にすると、実際に暮らし始めてから不便を感じる可能性があります。
「500万円の家」で確認したい本体価格と総額の違い
低価格住宅を検討するときに特に注意したいのが、本体価格と実際の総額は違うという点です。
例えば、本体価格に含まれていない可能性がある費用として、
・土地購入費
・地盤調査、地盤改良費
・給排水工事費
・外構工事費
・照明、カーテン、エアコンなど
・登記費用
・住宅ローン関連費用
・火災保険など
があります。
住宅会社によって「本体価格」に含まれる範囲は異なります。
価格を比較するときは、広告に掲載されている金額だけを見るのではなく、**「最終的に住める状態にするまで総額でいくら必要なのか」**を確認しましょう。
500万円の予算なら中古住宅も選択肢
「新築であること」より「500万円前後という予算」を優先するのであれば、中古住宅も選択肢になります。
特に地方では比較的低価格な中古住宅が見つかることがあります。
ただし中古住宅の場合も、購入価格だけで判断するのはおすすめできません。
築年数が経過している住宅では、
・屋根や外壁
・水回り
・給湯器
・断熱性能
・耐震性能
などの改修が必要になる場合があります。
500万円で中古住宅を購入できたとしても、その後のリフォームに大きな費用が必要になる可能性があります。
「物件価格+リフォーム費用」で新築と比較することが重要です。
500万円の家で後悔しないための5つのポイント
1.価格に何が含まれているか確認する
「500万円」という数字だけで住宅を比較せず、本体価格なのか、付帯工事まで含まれているのかを確認しましょう。
2.必要な広さを先に決める
予算から間取りを決めるだけでなく、自分たちの暮らしに最低限必要な広さを考えることが重要です。
3.住宅性能を削りすぎない
断熱や気密など、完成後に簡単には変更できない部分を削りすぎると、光熱費や住み心地に影響する可能性があります。
4.将来の暮らしまで考える
現在は一人や二人でも、結婚や子育てなどによって必要な広さが変わる可能性があります。
長期間住む予定であれば、将来の家族構成も考えておきましょう。
5.建築費ではなく総額で比較する
住宅会社を比較するときは、建物本体の価格だけでなく、実際に住み始めるまでに必要な総額で比較することが大切です。
鳥取で500万円の家を考える場合の注意点
鳥取県で家を建てる場合は、単純に建築価格だけを下げればよいわけではありません。
鳥取は冬の寒さに加えて、年間を通した湿気や積雪なども考慮する必要があります。
特に長く暮らす住宅では、
・断熱性能
・気密性能
・結露対策
・湿気対策
・換気計画
・室内干しスペース
・地域に合わせた雪への対策
なども重要になります。
初期費用を抑えるために住宅性能を大きく削ってしまうと、住み始めてから「寒い」「光熱費が高い」「結露しやすい」といった不満につながる可能性があります。
住宅は建てた瞬間ではなく、その後何十年と暮らしていくものです。
建築時の500万円だけではなく、住み始めてから必要になる費用まで考えることが重要です。
500万円にこだわらず「無理なく払える金額」から考える
家づくりでは、「できるだけ安く建てたい」という考え方も大切です。
しかし、先に500万円という金額を決めて住宅性能や必要な広さを削っていくと、自分たちが本当に必要としている住まいから離れてしまうことがあります。
そこでおすすめなのが、
毎月いくらなら無理なく住宅費を支払えるのか
という視点から予算を考える方法です。
自己資金や世帯収入、現在の家賃、将来の教育費などを踏まえて資金計画を立て、その範囲で土地・建物・性能のバランスを考えます。
「500万円で建てられる家」を探すのではなく、「自分たちが無理なく暮らせる家はいくらなのか」を知ることが家づくりの第一歩です。
鳥取で無理のない家づくりならヤマタホームへ
ヤマタホームでは、鳥取の気候や暮らし方を踏まえながら、ご家族の予算に合わせた住まいづくりをご提案しています。
価格だけを抑えるのではなく、
・必要な住宅性能
・無駄を抑えた間取り
・土地と建物を含めた資金計画
・建てた後の暮らしやすさ
まで含めて考えることを大切にしています。
「自分たちの予算ならどのくらいの家が建てられる?」
「土地も含めると総額はいくらになる?」
といった段階からでも家づくりについてご相談いただけます。
よくある質問
Q.500万円で新築住宅は本当に建てられますか?
建物本体だけであれば、非常にコンパクトな住宅や仕様を限定した住宅などで実現できるケースはあります。ただし、一般的なファミリー向け住宅を土地・付帯工事・諸費用まで含めて総額500万円以内で建てることは非常に難しいと考えた方がよいでしょう。
Q.土地を持っていれば500万円で建てられますか?
土地代は不要になりますが、地盤改良や給排水、外構、登記などの費用が別途必要になる可能性があります。土地を所有していても総額500万円以内に収まるとは限りません。
Q.500万円ならどのくらいの家になりますか?
建築方法や仕様によって大きく異なるため、「500万円なら○坪」と一概にはいえません。一般的には、予算を抑えるほど面積・設備・間取りなどの選択肢が限られます。
Q.500万円なら中古住宅の方が現実的ですか?
新築より選択肢が増える可能性があります。ただし、中古住宅は購入後のリフォームや修繕費まで含めて判断する必要があります。
Q.ローコスト住宅なら500万円で建てられますか?
「ローコスト住宅」であっても、本体工事以外の費用が必要です。広告価格だけではなく、土地・付帯工事・諸費用まで含めた総額を確認することが重要です。
専門家コメント

株式会社ヤマタホーム 代表取締役社長 山田 雄作
「500万円で家を建てたい」というご相談をいただくことがありますが、家づくりでは建物本体だけでなく、土地や外構、各種手続きなどさまざまな費用が発生します。
そのため、最初に「500万円」という金額だけを決めるのではなく、実際に暮らし始めるまでにいくら必要なのか、総額で考えることが大切です。
また、鳥取で長く快適に暮らすためには、断熱や気密、湿気への対策も欠かせません。初期費用だけでなく、住み始めてからの光熱費やメンテナンスまで考えて、ご家族に合った予算と住宅性能のバランスを考えることが重要です。
まとめ
500万円で家を建てられる可能性はありますが、「建物本体500万円」と「総額500万円」はまったく違います。
特に確認したいのは、
・土地代が含まれているか
・付帯工事費が含まれているか
・外構や諸費用はいくら必要か
・必要な広さを確保できるか
・十分な住宅性能を確保できるか
という点です。
土地なしで一般的な新築住宅を総額500万円以内に収めることは非常に難しく、土地を所有している場合でも別途費用が必要になることがあります。
「500万円で建てること」だけを目的にするのではなく、自分たちが無理なく支払える予算の中で、長く快適に暮らせる家を考えることが大切です。